無知から脱却しSEOナレッジを引き上げ。レックスアドバイザーズのアカナビチームが語る成長の裏側

業種:人材サービス業
業態:専門職特化型の転職支援サイト
課題:SEOに関する知見がなくどこから始めれば良いかわからなかった
- チーム内にSEOの知見がなく、何を・どこから手をつけるべきかが分からない。
- リソース配分や戦略設計も感覚的な判断に頼っており、効果的な集客導線を描けていなかった。
- 戦略設計から実行までを伴走型で支援し、チーム全体のSEOナレッジを底上げ。
- ビッグワードの獲得やPRとの連動施策など、長期的に成果を生み出すマーケティング体制を構築。
株式会社レックスアドバイザーズは、会計・経理・財務分野に特化した人材紹介サービスを展開する企業です。会計事務所・企業経理のパートアルバイト採用に特化した転職支援サイト『アカナビ』を通じて、会計人材・経理人材のキャリア支援と企業の採用支援を行っています。
今回、アカナビのさらなる成長に向けて、SEO戦略の立て直しと集客体制の強化を目的に、マーケティング支援をご依頼いただきました。
戦略設計から実行支援、チームのナレッジ育成までを包括的にサポートし、検索流入とブランド認知の両面で成果を上げることに成功しています。
本記事では、株式会社レックスアドバイザーズ 取締役の石坂様に、当初抱えていた課題や実施施策、そしてAi CMOへの評価についてお話を伺いました。
(以下、敬称略)
インタビュイーについて

(株式会社レックスアドバイザーズ /取締役 営業本部長 石坂 健様)
高田:ご経歴と現在のご担当領域について教えてください。
石坂:現在、株式会社レックスアドバイザーズで取締役を務めています。営業本部長として事業全体を統括しつつ、マーケティング領域も兼任しています。
社内には10年以上の経験を持つエージェントもおり、週1回ほど壁打ちをしながら、営業・マーケティング両面の戦略を検討しています。
ご依頼前の課題について
高田:今回のご依頼以前には、どのような課題を感じていらっしゃいましたか?
石坂:今回支援いただいた「アカナビ」チームは、正直なところSEOに関して“全くの素人”という状態でした。
高田:その課題はナレッジ面もしくはリソース面でいうとどちらになりますか?
石坂:両方ですね。ナレッジがないために、何を・どれくらいのリソースで進めれば良いのかも分からず、「やらなければいけないこと」も判断できない。まさに“無知の無知”の状態でしたね。そうした背景から、専門的な知見を持って戦略を一緒に考えてくれるパートナーを探していました。
比較検討した他手段についてお聞かせください
高田:他の手段や会社と比較されたりはしましたか?
石坂:アカナビに関しては、ほとんど比較検討はしていませんでした。以前に公認会計士・税理士向けメディア『KaikeiZine』でお試し的にご支援いただいたことがあり、その際の全体感を持って戦略を考えてくれる進行や提案の精度が非常に良かったんです。
その経験から「本格的にお願いしたい」と思い、今回のご依頼につながりました。知識の深さや提案力に“間違いない”と感じていました。
ご依頼後の感想をお聞かせください
高田:実際にご依頼いただいて、どのような印象をお持ちになりましたか?
石坂:一言でいうと、「戦略面での支えが非常に大きかった」です。我々だけでは出てこなかった“ビッグワードを狙うSEO方針”なども、的確なアドバイスをいただけたのはとてもよかったと感じています。
また、チームメンバーが理解しながら動けるよう伴走してもらえたのも助かりましたね。
定例ミーティングでもこちらの要望を柔軟に拾ってもらえて、不満はまったくありません。「全体感を持って戦略を設計してくれる」存在として、安心して任せられました。
今後の展望について、どのような取り組みをしていきたいと考えていますか?
高田:今後、会社としてどのような展望をお持ちですか?
石坂:レックスとしては、これまで強みとしてきた「会計・監査・会計ファーム領域」をさらに強固にしつつ、今後は「企業経理」などコーポレート領域でのシェアを拡大していきたいと考えています。その上で、候補者の方々に「レックスなら安心して任せられる」と感じてもらえるブランドを築くことが大事だと思っています。また、今後はPR・ブランディングの強化にも注力していきます。転職者の方や採用者の方の役に立つ様な情報発信も進めたいですね。PR施策はSEO対策にもつながる部分が多く、AI時代の情報発信においても有効だと感じています。自社でリサーチ設計を行いながら、ブランドの信頼性を高める取り組みを続けていく予定です。
私たちは、戦略設計から実行・検証、チームのナレッジ育成までを一気通貫で支援し、企業が自ら成果を生み出せる“自走型マーケティング体制”を構築することを重視しています。
デジタル施策・PR・ブランディングといった個別の手段を点ではなく面で捉え、経営戦略と連動したマーケティング基盤を整えること。それが、私たちが掲げる「成果の再現性」を生み出す支援の在り方です。
今後も、企業が自らの強みを発信し、持続的に成長していけるよう、伴走を続けてまいります。